その為の高断熱・高気密住宅であり、再エネ設備の導入だと思います。

2024.12.20

高橋真樹氏の「断熱」が日本を救う/健康・経済・省エネの切り札（集英社新書）の中に、こんな事が書かれています。

日本のエネルギー自給率はわずか13.4%（2021年）。

電力に限っても自然エネルギーの割合は20.3%に過ぎず、このほかのエネルギーは海外から輸入しています。

2018年の化石燃料の輸入額は19.3兆円。

これだけで日本の全輸入額の1/4ほどに当たります。

更に円安と化石燃料の高騰が進んだ2022年には約33.5兆円に跳ね上がりました。

この年の日本の貿易収支は約21.7兆円の赤字で、エネルギーに支払うためのお金で日本の貿易は赤字になっているのです。

この33.5兆円を、日本の全世帯5431万として単純に割り算すると1世帯あたりの負担額は61.7万円になります。

（化石燃料だけでこの額！）

光熱費としてだけではなく、エネルギーは私たちの暮らしにかかわるすべての事業に関わってくるため、この金額が薄く広く様々な生活物資やサービスに付加されています。

しかも、この膨大な赤字を出してまで買ったエネルギーは二酸化炭素を排出しながら燃えてなくなっているのです・・・。

なんとも衝撃的な話でしょ！

長年建築業界に携わっている身として、なんとも申し訳ない限りです。

こうした現実を覆すためにも、弊社は省エネ性の高い長寿命住宅をつくり続けなければなりません。

また、省エネ性の高い長寿命住宅の必要性を発信する事も重要だと考えています。

残念ながら弊社の商圏では、思うように再エネ設備を採用する事が出来ません。

でも可能であれば、これを採用し、よりエネルギー自給率の高い家づくりを進めていきたいと考えます。

どうせお金を支払うのであれば、外国ではなく国内に。

ただ消費するのではなく、将来の為の投資に回したいですよね。

その為の高断熱・高気密住宅であり、再エネ設備の導入だと思います。

高性能でも寿命の短い設備の導入はNGですよ！

くれぐれもご注意ください。